スーパージオ工法
地震、液状化が
問題になっている今
「地盤補強」も選ぶ時代
免震工法採用で災害に強い家づくり
新しい免震工法 スーパージオ®️工法とは
建物の重量と同等の土(軟弱地盤)を取り除き、かわりにスーパージオ®材を敷き詰めて地盤を軽くし、建物の支持力を確保する置換工法です。
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住宅の重量分の土を取り除く
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スーパージオ®材を敷き詰める
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家を建てる
- 地盤の強度により取り除く量は変わります。
- 地盤を軽量化することで、地震等が起きたときにも建物を沈みにくくします。
- 地震時にはスーパージオ内に間隙水を取入れ、水圧による噴砂を防ぎ液状化を抑制する効果があります。
スーパージオ®️工法なら 軟弱地盤でも大丈夫!
免震工法採用で災害に強い家づくり以下のような他の地盤補強では困難な土地にも、スーパージオ®️工法エ法は対応しています。
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軟弱地盤・
地盤調査で地盤改良が必要と求められた全ての工法に対して
液状化対策 -
地震対策
いつ起きるか分からない地震の為の免震対策として -
狭小地対策
杭打機・地盤改良機などの大きな重機が入らない狭小地等に -
水位の高い地域
地下の水位の高い地域に -
外的要因対策
大型車の振動や鉄道など路線で定期的に振動がある場合 -
崖地・切盛土
崖地・切盛土の異種造成地に -
史跡指定区域
埋蔵文化財などで採掘制限がある土地に -
地中埋設物の障害
建築廃材、基礎の残りや障害物、腐食土など不安定な土地等に
実験と実例でその安全性を
証明しています
半永久的に家屋、家財、家族を守ります
地震波を受けても損傷なし!
阪神・淡路大震災、新潟中越沖地震、東日本大震災と同様の地震波5種を発生させる日本初の大規模実験を実施。
- 起震実験場所:日本国土開発㈱
- 技術センター住所:神奈川県愛甲郡
- 実験日時:平成26年6月(5日間)
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実験で証明 ①
東日本大震災 芳賀波 震度6(栃木県芳賀郡で
発生した地震波)無対策
キラーパルスが引き起こす共振により、建物に伝わる揺れが145%に増幅。
スーパージオ®SG70
キラーパルスの回避を確認、44%の減衰効果。
無対策実験 日立波で崩れた基礎スーパージオ®SG70施工スーパージオ®SG70での実験は損傷なし -
実験で証明 ②
東日本大震災 日立波 震度6(茨城県日立市で
発生した地震波)無対策
キラーパルスが引き起こす共振により、建物に伝わる揺れが145%に増幅。
スーパージオ®SG300
一般的な地盤では「縦揺れ」を13%「横揺れ」を平均で58.5%の減衰効果。
無対策実験 地表に水が流出スーパージオ®SG300施工スーパージオ®SG300では液状化なし、建物の傾きなし、液状化による噴砂なし
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実例で証明 ①
井藤工業が採用する免震工法 スーパージオ®️工法と東日本大震災
2011年3月11日、未曾有の大地震においても、スーパージオ 工法を導入した家は液状化・倒壊を免れました。付近の家・道路においては液状化の傾向がみられたものの、スーパージオ 工法導入の船橋市69棟は無傷。その実績から、今現在に至るまで導入数が増え続けています。スーパージオ®️工法を施工した船橋市の住宅。建物付近の土地では電柱の沈下やブロック塀の倒壊、地盤の浮き上がり等が確認されたものの、スーパージオ 工法を導入した建物には異常がありませんでした。
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実例で証明 ②
井藤工業が採用する免震工法 スーパージオ®️工法と熊本地震
近隣にてブロックの損傷や給湯器の傾き・室外機の移動などありましたが、スーパージオ 工法を導入したM邸に於いては損傷は見られませんでした。地震の揺れは強く、家具が倒れ皿が割れるなど被害が報告されています。「裏の実家は損傷が激しく家具等が散乱し、中に入れない。70年生きてきて、これほどの地震は初めてだ」「娘の家は全くの無傷で家具も倒れて無く、今はその家で就寝している」と被害状況をお話していただきました。このエリアは大きな被害が出ていました。
大切な家族のことを考えた
充実の補償
もしもの時の安心を
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傾いた
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壊れた
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不同沈下
した
地 盤・・・最大3億円
免 震・・・最大3億円
液状化・・・最大3億円
免責:なし 保証期間:最大10年(最長30年まで更新可能)
地盤・免震・液状化補償に適用
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対象建物の修復・建替費用
スーパージオ®工法による性能が発揮されずに、被害を受けた部分に限り、修復に必要な工事費用を全額お支払いします。修復できない場合は、既存宅地にて新築建替費用をお支払いします。
工事費用全額 新築建替費用 -
地盤自体の損壊修復費用
スーパージオ®工法による性能が発揮されずに、被害を受けた部分に限り、修復に必要な工事費用を全額お支払いします。
工事費用全額 -
賃貸費用(仮住まい)
工事中の仮住まいの賃貸費用を全額、家財の捻出費用(最大100万円)をお支払いします。仮店舗で営業する場合、必要に応じリース料金をお支払いします。
賃貸費 家財搬出入費 仮店舗リース料金 -
初期対応費用
事故が起こった場合、工事に必要な調査費用もお支払いします。一回の事故につき30万を限度とします。事故現場保存費用、事故現場片付け費用など、初期対応のために支出する費用を、500万円を限度としてお支払いします。
原因調査費 現場保存費用 現場片付け費用
地盤補償に適用
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家財等の購入費用
事故により家財に被害を受けた場合、家財等の購入費用最大100万円をお支払いします。
家財等 最大100万円 -
治療費
医師が必要と認めた治療に対し、治療費の全額をお支払いします。
全額 -
休業損害
休業または休店せざるをえない場合、収入に応じてお支払いします。
収入に応じた金額
※治療費・休業損害は、対象が店舗等の場合、保証料が異なり、都度見積りが必要になります。